見落としがちな費用
私は会社の休職制度を利用して、1年間上海に語学留学へ行きました。総務部の人間ですら知らない休職制度を見つけ出し、留学に漕ぎつけるまでには多くの苦労がありました。これから留学を考えてる社会人の皆さんのちょっとした参考に慣ればいいと思って、この記事を書いています。
留学を決めるにあたって、もちろん最初に決めるのは行き先です。英語ならフィリピンかアメリカかカナダか。中国語なら上海か北京か台北か。留学先を考えている間はとても楽しいですよね。
でも留学先を決めるにあたって、いろいろな制約がありますよね。
一番最初に頭に浮かぶ制約は留学費用だと思います。学費はいくらかかるか。生活費はいくらかかるか。留学で費用はどれだけかかるか、皆さん計算すると思います。
私も自費留学でしたので、もちろん留学前にいくらかかるか目測を立てました。そのため休職中の給料は発生しません。しかし、留学にかかる費用ばかりに目がいってしまって、留学後も日本で払い続けなければならないお金があることを完全に見落としていました。
留学目前になってお金のことで悩まないためにも、果たして何にいくらかかるのか、しっかりと計算しましょう。
休職期間も社会保険料は支払いが必要
休職期間中といえど、社会保険料は払い続けなければなりません。留学中も社会保険料は会社と折半になるのが普通だと思います。そして留学期間中は口座から自動で引き落としになっているはずです。口座が空にならないようにある程度お金を残しておく必要があります。私が上海に留学している1年間、毎月しっかりと引かれていました。毎月数万円ずつなくなっていくのを、私はオンラインで確認していました。
銀行の預金口座にいくら入っているか確認することで、留学が持続可能か予測をたてチェックできます。今月は使いすぎた、来月は抑えようなど。
留学前に毎月いくらの社会保険料が引かれるのか、大雑把にでも計算しておくべきです。半年、1年の留学ともなればかかる金額は無視できません。計算せずにあとで困るのは自分です。
休職期間も住民税は支払いが必要
もう一つ留学中に無視できない出費が住民税です。これが意外と大きい。サラリーマンのときは給料から天引きされている人も多いかと思います。
留学前に皆さん市役所へ行って転出届を出しにいかなければなりません。海外へ転居までだいたい二週間を切ったくらいでしょうか。転居届がいつから出せるのか、地元の市役所のホームページで確認しましょう。
私は住所の置いてある市役所へ転居届を出しに行きました。そのとき私は転居届を出して終わりだと思っていたのですが、手続き終了後に受付の方から住民税の説明を受けて初めて受けました。
海外に転居しても住民税は払い続けなければならないのです。
私は海外に転居した時点で住民税は免除だと勝手に勘違いしていました。
住民税はその年の1月1日に住所がどこにあったかで決まります。
つまり現在は海外に住所があろうが、その年の1月1日時点で住所が日本にあれば日本の住んでいた市町村に対してしばらくは住民税を納め続けなければなりません。
はじめは給料から社会保険料と同じように口座から引き落とせないか聞いたのですが、できませんと断られてしまいした。もちろんクレジットカード払いなんてできません。ではどうするのか。
毎月の住民税を支払ってくれる代理人を立てる必要があります。その人に毎月払ってもらう以外に方法はありません。もしかしたら市町村によっては別の方法があるかもしれません。少なくとも私の住む街では他に選択肢はありませんでした。住民税を支払ってもらう代理人は親や親友がいいと思います。私は親にだいたい一年分の住民税を預け、支払いを代わりにしてもらっていました。
毎月引き落とされる固定費はできる限り減らす
お金のことで留学前にもうひとつするべきことは、クレジットカードの明細や銀行の取引履歴をチェックすることです。
特に毎月引き落とされているものはありませんか。
例えば私ならAmazonプライムを解約しました。中国にいるのに日本のAmazonで買い物することは考え難かったし、中国から日本のAmazonにアクセスができませんしね。それから会社の労働組合費。会社を休んで給料ももらっていないのに、組合費だけは払い続けるなんて馬鹿らしいですよね。
わからなければすぐに電話したり調べる。洗っていけば海外でいろいろ無駄になるものが出てくるはずです。
減らせる固定費はなるべく減らしましょう。
